KTTCad

KTTCadは、コンピュータメーカやソフトウエア・ハウスのエンジニア、パソコン塾講師などがサンデー・プログラマーとなり、コツコツ開発した、営業支援プレゼンCADである。
コストやスケジュールに縛られず自由に設計・作成できた点が強みで、日頃の業務では挑戦できない技術や手法を試みられ、経験豊富なエンジニアによる安定感あるシステムになっている。
その開発コンセプトは「使える道具」で設計業務の「考える」を支援し、イメージを具現化する道具を目指している。1ライセンス月々1050円のレンタル制となっているのもユニークである。図面データのDXF出力、JWK出力が可能になっている。
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YesMyHouse PRO2

住宅設計・積算ソフトの「ESTOOLPRO」を出している、(株)ロジックが提供している業務用の住宅用平面図、3Dイメージ作成ソフトウェアで、簡単なマウス操作で図面を入力することができ、平面図から自動的に3Dイメージを立ち上げることができる。価格は4万1790円となっている。
また3Dパース画面でライティング処理ができ、部屋に配置した照明の効果を簡単に確認できる。さらにフリーソフトのレンダラー「POV-Ray」に対応し、リアルな3D表現が可能である。平面図のデータは、DXFおよびJWCフォーマットで出力することができる。
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図脳アーキストンCG5

製造業界向け2次元、3次元CAD、土木建築業界向け2次元CADを出している(株)フォトロンのプレゼンテーション用のCGを作成するCADシステム。図脳アーキストンCG5は平面図を入力するだけで、鳥瞰・内観・外観パースを自動作成することができる。
建材メーカーが提供する建材電子カタログの3次元モデルデータ「MediaScriptCG」形式、インターネット向け3次元モデルデータ「XVL」形式のファイル入力機能を装備している。
作成したプランをすぐに鳥瞰・内観・外観パース表示、ウォークスルーにも対応し、BMP/JPEG形式の画像として保存ができる。しかし50万4000円といった価格は類似製品に比べかなり高い。また作成した間取りデータを他のCADへ連携する機能は持っていない。
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3DマイホームデザイナーPRO5

1996年に家庭用3D住宅デザインソフト「3Dマイホームデザイナー」を発売したメガソフト(株)が、2002年に発売した業務用「3DマイホームデザイナーPRO」は、5万4000円といった低価格ながら簡単な操作で、本格的な「間取りプラン」「3Dパース」「プレゼンボード」のプレゼン資料をすべて作成することができる。
製品情報が提供されている28社の3Dパーツ6000点とテクスチャデータ2000点をパッケージに収録している。また、新商品情報を随時更新し、2万点以上のデータをダウンロードできる有料の住宅素材ダウンロードサービス「3Dマイホームデザイナー データセンター」も利用できる。
業務用「3DマイホームデザイナーPRO」は、家庭用と違って他のCADソフトへDXF、JWCフォーマットで間取り図を出力することができる。間取り図からCADデータ出力時に壁線の複線化が可能で、基本設計図のベース図面として利用でき、さらに階数や要素などのレイヤ別に出力されるので、CADに読み込んだ後に編集ができるなど、作業効率が大幅に向上する。
レイヤーは、0:設備・家1階、1:間取り1階、2:その他1階、3:階段1階、4:その他2階、5:間取り2階、6:壁編集1階、7:壁編集2階、8:建具1階、9:建具2階、A:設備・家2階、B:屋根2階となっている。
福井コンピュータ(株)のARCHITREND 21では、Jw_cadデータ(JWC)の取り込みが可能なので、工務店で「3DマイホームデザイナーPRO」を使い、その出力データをプレカット工場のARCHITREND 21で取り込み、プレカットCADにどの程度効率的に連携できるか試してみたい。
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営業支援プレゼンCAD

工務店の業務支援システムは、大きく営業支援プレゼンCAD、住宅設計支援統合型CAD、住宅施工管理支援システムに分けられる。
営業支援プレゼンCADは、顧客の要望する間取りを作成し、CGで外観パースや内観パースを作成、さらに概算見積もりを作成し、顧客からの受注につなげるものである。操作方法も単純で、数時間で使えるようになるものが多い。価格も5万円程度で費用的にも導入しやすい。
住宅設計支援統合型CADは、営業支援のプレゼンから確認申請図作成、実施設計図作成、詳細積算まで工務店の営業設計業務を統合的に支援するものである。性能計算や構造計算などの機能を持ったものもある。価格は10数万円から200万円程度となっている。中規模以上の工務店のほとんどで導入されているが、すべての機能を使いこなしているところは少ない。
住宅施工管理支援システムは、設計担当者から施工担当者に引き継がれた後の工務店業務を支援するものである。施工管理支援システムを導入し、実際に活用している工務店は極めて少ない。
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市販CAD等情報システムを評価するポイント

9月に芝浦工業大学×SAREX公開講座で「市販CAD等情報システムを評価するポイント」について講義しなければならなくなった。1999年までは住宅CADの世界にいたが、その後の5年間はもっぱら、大工技能の世界でWebを活用した教育訓練システムの開発を行っていた。
何しろITの分野は、ドッグイヤーと言われるように革新のスピードは、通常7年で変化するような出来事が1年で変化すると考えられている。この5年間のブランクは35年ぶりにこの世界に戻ってきたことになる。
そこで今日から、どのような住宅CADが市販されているのか、またどのような連携、統合化が行われているかをネットで調べてゆくことにする。

日本健康住宅協会

日本健康住宅協会は、1990年に「健康住宅推進協議会」として創設され、2000年にNPO法人となっている。構成メンバーは、住宅メーカー、住設機器メーカー、建材メーカー、エネルギー供給会社、計測・診断サービス業者、薬剤メーカーなどで、「住宅の健康」と「住まい手の健康」を守るため、業種を超えたスペシャリストが集まって研究活動を行なっている。
日本健康住宅協会のめざす健康住宅とは、「住まい手が身体的、精神的、社会的にすこやかな状態で心地よく暮らすため、丈夫で長持ちし健康阻害要因をなくすように工夫した住宅」としている。
研究部会のテーマとそれぞれの専門委員を紹介することによって、日本健康住宅協会がめざす健康住宅の課題をより具体的に知ることができる。ドイツの[VDB]や「ノイボイエルン・建築バイオロジー・エコロジー協会」で大きなテーマとなっている電磁波や電波と健康阻害に関しては、今のところ扱われていない。
① 防露部会(池田哲朗:近畿大学理工学部教授)
調湿建材の空間での調湿効果評価、結露被害事例と露被害事例とその原因と対策
② 水環境部会(中室克彦:摂南大学薬学部教授)
浄水器に関するアンケートによる使用実態調査、水環境に関する情報収集
③ 防菌・防カビ部会(浜田信夫:大阪市立環境科学研究所主任)
住環境におけるカビの発生実態調査(畳、カーペット等)、窓に発生するカビの経年的変化調査
④ 光・視環境部会(野口太郎:関西大学工学部教授)
ホームページによる情報発信に活動の重点をおき、ターゲットをエンドユーザーとする
⑤ 環境生物部会(橋本知幸:日本環境衛生センター主任)
「粘着ローラー式クリーナー」を用いて室内におけるダニの消長調査、庭木に害を与える虫について、その被害内容や生態の調査
⑥ 音・振動環境部会(櫛田 裕:神戸芸術工科大学教授)
騒音・振動低減方法の事例集を作成し、ホームページで公開する、音・振動低減に関するハード・ソフトの調査
⑦ 空気環境部会(楢崎正也:大阪大学名誉教授)
VOC分科会・・・アドセックを使った部位別放散量の測定継続
臭気分科会・・・におい低減対策の効果調査
設備分科会・・・空気質対策機器の特徴調査
⑧ 住まい方部会(檜谷美恵子:大阪市立大学助教授)
「住まいの中で困っていること」を主にした住まい方の実態調査、快適な住まい方の把握と提案
⑨ 床下環境部会(水谷章夫:名古屋工業大学教授)
床下環境に関するアンケート調査、床下換気扇設置基準の検討
⑩ 温熱環境部会(坂本雄三:東京大学大学院教授)
コンバージョン(用途変更)における温熱環境のシミュレーション、医学から見た温熱環境(特に循環器系疾患との関係)の文献調査

シックハウス

1970年代の二度の石油危機を受けて多くの欧米諸国で、冷暖房費を節約するために建物の省エネルギー化が進められた。しかし1970年代末からこうした省エネ化されたビルで、めまい、吐き気、頭痛、平衡感覚の失調、眼、鼻、喉の痛み、粘膜や皮膚の乾燥感、ゼイゼイする、喉が嗄れるなどの呼吸器系の諸症状など、体の不調を訴える居住者が数多く出てくるようになった。
1979年にデンマークのP・O・ファンガーらが、ビル勤務者の健康障害に着目して疫学調査を実施したが、この室内空気質と健康障害についての報告で、シックビルデイング症候群シックビル症候群(Sick Building Syndrome=SBS)と呼ばれるようになった。
日本でも同様な問題が起こったが、ビルに関しては1970年に建築物の衛生的環境の確保に関する法律(ビル衛生管理法)が定められ、必要換気量の規定が設けられており、欧米諸国のような大きな問題には至らなかった。シックビル症候群と同様な問題は、日本では主として住宅で発生し、そのため「シックハウス症候群」と呼ばれるようになった。
はシックハウス症候群は、住宅の高気密化や化学物質を放散する建材や内装材などの使用による室内空気汚染が原因と考えられて、さらに家具や日用品からの化学物質や、カビ・ダニなどのアレルゲンも関係しているものと考えられている。
厚生労働省は、ホルムアルデヒド、トルエン、パラジクロロベンゼン、クロルピリホス、フタル酸ジ-n-ブチルなど13物質の室内濃度指針値を設定している。これらのうち、ホルムアルデヒド、トルエン、キシレン、パラジクロロベンゼンの4物質は、実態調査によって一部の住宅で非常に高い汚染が認められたことから、他の物質に先駆けて2000年に指針値が設定された。
また国土交通省も、2003年に「建築基準法に基づくシックハウス対策に係る規制」を施行した。規制対象とされた化学物質は、クロルピリホスおよびホルムアルデヒドで、クロルピリホスは、シロアリ駆除などに広く使われてきた有機燐系殺虫剤で、ホルムアルデヒドは接着剤、塗料、繊維の加工などに広範囲に利用されてきた。
[クロルピリホスに関する規制]
居室を有する建築物には、クロルピリホスを添加した建材の使用が禁止された。
[ホルムアルデヒドに関する規制]
① 内装の仕上げの制限
居室の種類及び換気回数に応じて、内装仕上げに使用するホルムアルデヒドを発散する建材の面積制限が行われている。
② 換気設備の義務付け
ホルムアルデヒドを発散する建材を使用しない場合でも、家具からの発散があるため、原則として全ての建築物に機械換気設備の設置を義務付けられた。
③ 天井裏等の制限
天井裏などは、下地材をホルムアルデヒドの発散の少ない建材とするか、機械換気設備を天井裏なども換気できる構造とする必要がある。

バウビオロギー(建築バイオロジー)

バウビオロギー(Baubiologie)はドイツ語で建築生態学、建築生物学といった、Bau (建築、構成)、Bio (生物、生命体)、Logie(科学)から作られた造語で、その基本的な考え方は、建築をまずそこに住む人間を中心に考え、体の健康、心の安らぎ、その人の生き方を実現していこうというものである。エコロジーと違いを強いて言えば、人と建築との関係をバウビオロギー(Baubiologie)、建物と自然との関係をバウエコロギー(Bauecologie)として区別しているが、まずは建築といったミクロの世界での人と建築との生態学的なアプローチをし、つぎに建築を含めた土地や風土、気候など自然環境、地球環境との調和のとれたものにしてゆこうとするものである。
ドイツのバウビオロギー専門家協会VDBでは、バウビオロギー学者、微生物学者、化学者、予防医学専門家、弁護士、建築家などの学際領域であるバウビオロギーのネットワークとなっている。
VDBでは、化学的な汚染物質や、かび菌など微生物、電磁波などに関して、データベースやセミナー、これらの科学的な測定や分析を行っている。
また1983年に創設されたノイボイエルン・建築バイオロジー・エコロジー協会(Institut für Baubiologie + Oekologie Neubeuern)は、次のようなバウビオロギーの25の基本ルールを掲げている。
1)自然および人工的な障害のない敷地 、2)住宅は騒音や汚染源から離れている、3)緑地を持った低密度な住宅、4)個人が尊重され、自然な人間的な、居住者主体の住居、5)社会的な負荷のない建築、6)自然素材でまがい物でない建築材料、7)湿度調節できる材料を使用して室内空気質の自然な調節ができる、8)新築の際に急速に乾燥させ建築の総湿気量を減らす、9)断熱および蓄熱のバランスが良い、10)最適な室温および表面温度、11)自然換気による良好な室内空気、12)輻射熱を基本にした暖房システム、13)採光、照明および色が自然な状態である、14)太陽光など輻射熱の変化をできる限り少なくする、15)電磁波や電波の影響を受けない、16)放射線レベルが小さい建築材料の使用、17)騒音や振動から防護されている、18) 有害物質の放散と臭いがない、19)カビ、細菌、塵およびすべてのアレルギー物質を可能な限り少なくする、20)最適な水質である飲料水、21)環境問題を引き起こさない、22)エネルギー消費を最小にし、再生可能なエネルギーをできるだけ使う、23)限られた資源を有効に使い、また地球温暖化ガスを削減するために、地域の建築材料を使う、24)家具やインテリアデザインに生理学およびエルゴノミックスの知識を活用する、25)調和のとれた形やプロポーション、寸法に配慮する。

エコロジー

エコロジーはもともと生物学の一分野である生態学のことであるが、生態系として生物を取り巻く物理化学的環境を扱う場合もあり、最近では生物学の範囲を超えて、生態系の物理化学的環境だけでなく文化的、社会的、経済的な思想や活動をさす場合が多い。
とくに環境破壊や公害問題が深刻化する中で、こうした問題を解決する学問分野としてエコロジー(生態学)が注目されるようになってきた。
さらに人間も生態系の一要素であるという視点から、自然環境とバランスよく共存する生活や社会を築くことを目標としたエコロジー運動が1960年代後半から欧米で始まり、反原発、無農薬有機栽培、雨水利用、廃品リサイクルなどといった活動が行われてきた。
また高速道路やダムの建設など、環境に著しい影響を及ぼすおそれのある事業を実施しようとする際に、事前に環境への影響を調査、予測、評価して、その結果を公表し、地域住民などの意見を取り入れながら、環境配慮を行う手続きを環境アセスメントと呼んでいるが、1969年アメリカのNEPA(国家環境政策法)がその始まりである。日本でも1972年に公共事業を対象に環境アセスメントが導入されている。
環境アセスメントで評価されるものには、大気質、騒音、悪臭などの大気環境、水質、地下水などの水環境、地質、土壌などの土壌環境、生物多様性の確保や自然環境の体系的保全、温室効果ガスの排出、あるいは景観などである。
972年ストックホルムで国連による「人間と環境に関する最初の国際会議」が開催され、「地球規模で考え、地域で活動しよう」という標語が生まれた。また1980年代になるとドイツの各地でエコセンターが開設された。多くは石炭と重工業が空洞化した地域の活性化の狙いからであるが、エコロジー建築の研究センターとしての活動を行っている。エコセンターの役割は、①エコロジー材料の研究開発、製造、販売などの企業のインキュベーション、②エコロジー住宅や建築の設計、建設を行う企業のインキュベーション、③材料の環境評価、④エコロジーに関するセミナーや人材教育などとなっている。
さらに1990年代に入って、地球温暖化の問題が大きな課題になってくると、温暖化ガスの削減とりわけ二酸化炭素削減がエコロジーの主要なテーマとなった。それとともに「地球にやさしい」がエコロジーと同様に使われるようになってきた。
また環境保全に役立つと認められた商品に付けられ、「環境にやさしい暮らし」を願う人たちが、商品を選択しやすくなることを目的にエコマークも登場した。さらに限られた資源を無駄使いしない循環型社会といった考え方が出てくると、リサイクル、リユースしやすい物もエコであるといったことになってきた。
さらに1992年には、「環境共生住宅」の建設が公的支援の対象となった。これは地球温暖化防止等の地球環境保全を促進する観点から、地域の特性に応じ、エネルギー・資源・廃棄物等の面で適切な配慮がなされるとともに、周辺環境と調和し、健康で快適に生活できるよう工夫された住宅および住環境のこと指している。

近山運動

「近山運動」は、NPO法人緑の列島ネットワークが進めている「近くの山の木で家をつくる運動」で、近くの山の木を使うことで、日本の山と水や空気を守ろうとするもので、その背景には、国産材による木の家を建てたいといった建築主の存在がある。
日本は国土の65%が森林となっており、世界でも有数の森林国である。しかも人が育て利用してきた人工林が多いのが特徴となっている。しかしこの半世紀で、人と森林とのつながりが急速に失われ、手が入ることでよく保たれていた森林が荒れてしまってきた。そのため川の氾濫や土砂崩れも起きやすくなっている。
その大きな要因は日本の山の木が使われなくなったからで、その代わり日本は世界の原生林の木を大量に消費している。木材の用途には、住宅の建築のための建築材、家具の材料、製紙の材料などで、原料となった丸太の量に換算すると1億㎥ほどで一人あたり年間約1㎥の木材を使っていることになる。
森林国であるにもかかわらず、国産材の使用は減少しており、自給率も1960年以降下がり続けている。1960年の自給率が99.0%であったのが、70年には45%、80年には31.7%、2000年には18.2%になってしまっている。この間に国内の森林面積は36%も増えている。
木材を輸入するということは、その輸入材の多くが原生林で森林面積の減少につながり、地球温暖化の大きな要因になる。さらに森林を育てるために多くの水が使われるが、そのための膨大な量の水を世界中から輸入しているのでもある。また遠くから運ぶための燃料と排出ガスの問題もある。とくに輸入木材の20%ほどが南洋材で、こうした熱帯雨林によって、大気中に含まれる酸素の40%が供給されていると言われているので、地球に対する負荷は大きい。
フードマイレージと同様、木材の貿易量(輸送量)に輸送距離を乗じて求めるウッドマイレージという指標を当てはめて計算すると、日本は3844億km・m3 であるのに対して、アメリカは842億km・m3、ドイツは178億km・m3と少ない。
しかし近くの山の木で家を作るといっても、この半世紀で状況は大きく変わってきてしまっている。かつて冬に伐採された木は、春まで山で葉枯らし乾燥され、製材所で寝かされ、町の材木置き場に立てかけられ、大工の作業場の片隅にストックされるといったように、流通過程や工事そのものが、木の自然乾燥システムの役割を果たしていた。
しかしコストダウンを求められる中で、山は乾燥に時間とお金をかけられなくなり、「ずぶ生」の木が下ろされるようになってしまっている。プロの大工が言う「昨日までカラスがとまっていた木で家を造る」といったことになってしまった。安心して近くの山の木で家を作るためには、乾燥をどうするかが大きな問題となっている。

地産地消

地産地消は、地域生産地域消費の略語で、地域で生産された農産物や水産物をその地域で消費するということである。その始まりは、農林水産省生活改善課が1981年から4年計画で実施した「地域内食生活向上対策事業」とされる。当時農村では伝統的な米とみそ汁と漬物といった食生活で、塩分の取り過ぎやカルシウムの不足から、高血圧症などが多く見られた。
こうしたことから自給農産物を増やして不足しがちな食品を生産し、食生活を改善しようと、生活改良普及員らによって行われた活動の中で「地産地消」という言葉が使われた。しばしば地産地消は、地元の食品を食べると健康によいといった「身土不二」思想や、伝統的農産物の復刻など混同されがちであるが、地産地消は、農村の食生活の向上運動が始まりだったのである。
しかしその一方で、遠隔地の農産物を消費地に輸送し、さらに中国など海外からも多くの農産物が輸入され、さまざまな食物が季節に関係なく豊富に入手できる「遠産遠消」が1990年代から一般的になってきた。しかし生産者と消費者が遠くに離れ「顔が見えない関係」になることから、残留農薬などその安全性に不安が生まれてきて、だれがどこでどのようにして生産したかを知ろうとする消費者が多くなってきた。
さらに遠距離輸送に伴って長期保存のため、食品添加物が使われがちであるし、輸送にも地産地消に比べ多くのエネルギーを必要としている。こうしたことから地域で生産された食物を地域で消費するといったことで、「地産地消」に新たな意味が加えられるようになってきた。
また地産地消と関連して、イギリスで食料の生産地から食卓までの距離をフード・マイル(Food Miles)とする指標が考えられたが、ここではもっぱらその距離に着目していたが、これを受けて日本の農林水産政策研究所が、輸入食料について輸送量(トン)と距離(km)を加味して総合的にとらえる指標として「フード・マイレージ」が考え出され。
農林水産政策研究所の日本、韓国、米国におけるフード・マイレージの比較研究によると、2000年の日本の食料輸入量は5300万トンでフード・マイレージは5000億トン・Kmになっている。これに対して韓国は1500億トン・Km、米国は1400億トン・Kmとなっている。韓国の人口は4600万人でその2.6倍に当たる日本のフード・マイレージは3.3倍で、日本の地産地消とはかけ離れた状況がわかる。
いっぽう地産地消をもっとも手っ取り早く実行できる場所として、地域の農産物を生産農家が持ち寄り販売する農産物直売所がある。農産物には顔写真すらないが、生産者の名前が書かれている。さらに道の駅が全国各地の主要道に設置され、その中で農産物直売所は主要な施設になっている。

スローフードとスローライフ

まずスローフード運動の登場のきっかけとなったファーストフード(fast food)は、店頭で注文してから短時間(遅くてもおよそ10分以内)で提供され、かつ、手早く食べることのできる簡単な食事のことで、マクドナルドがそうであるがあらかじめ作り置きしてある場合もある。ファストフードとも言う。
多くは高カロリー、高脂肪、栄養素の偏りがある食品が多いこと、手早く食べられるため過剰に摂取可能であることから、死に至るのが早い食べ物であるといったことから、ファーストフードと呼ばれていると言う人もいる。
いっぽうスローフード協会は、1986年にイタリア北部のピエモンテ州の小さな町ブラで始まった。食文化雑誌「ゴーラ」の編集者であったカルロ・ペトリーニが、イタリア余暇文化協会の中に、「アルチ・ゴーラ」という美食の会を作ったのがきっかけであった。
この年はちょうどローマにマクドナルドのイタリア第1号店が開店し、イタリアの食文化として受け入れていいかどうか大きな論議を生んだ。アルチ・ゴーラの会合でもこのマクドナルドが話題となり、メンバーの一人がファストフードから連想して、だったらわれわれが求めているものは「スローフード」だとつぶやいたことが、スローフードの始まりと言われている。
スローフードはまたたくまに賛同者が増え、1989年にパリで開かれたスローフード協会の最初の総会で「スローフード宣言」が採択されるまでに至った。スローフード運動の具体的な活動は、つぎの3つに分けられる。
① 消えてゆく恐れのある伝統的な食材や料理、質のよい食品、酒を守る。
② 質のよい素材を提供する小生産者を守る。
③ 子供たちを含め、消費者に味の教育を進める。
スローフード協会の支部はコンヴィヴィウムと呼ばれ、日本には1993年に東京に最初のコンヴィヴィウムが設立され、現在日本各地に30以上のコンヴィヴィウムがある。
さらにファストフードが、より新しく、より早く、より多くといった大量生産、大量消費、大量廃棄の時代の象徴でもあるとして、効率ばかりを優先した生活から、心とものを大切にした急がない生活を取り戻そうとする、スローライフといった運動も始まった。
しかしスローフード、スローライフ運動も、ファーストフードや効率優先の生活を全て否定するものではなく、「食べものや飲みもの、使っているものがどこでどんな人によって作られているのかを考えよう。人や自然のつながりを取り戻そう」といったものである。
大量生産、大量消費は、全国画一化を生んでおり、これに対してスローライフで地方都市のアイデンティティーを取り戻そうと、掛川市と高知市がスローライフ宣言をしている。

サステナブル社会

1972年 MITでの研究成果をもとにメドウズ夫妻らが「成長の限界」というレポートを発表した。大量の資源の利用がいずれ深刻な環境汚染を引き起こし、2020年頃人類は危機的状況に陥るといった内容であった。
デニス・メドウズは、1969年MITのスローン・スクールのフォレスター教授のもとで博士号をとった。1970年フォレスター教授は、ローマクラブから、貧困、資源枯渇、人口など世界のさまざまな問題を、彼が開発したインダストリアル・ダイナミックスというコンピュータ・モデルの手法を用いて解決策や未来ビジョンを描くよう依頼された。
1971年に「すべての問題の根源は、無限の成長という考えにある。人口、農業、産業、いずれも無限の成長ということはできない。人類は成長という概念を適当なレベルに制御しなければならない」
これに対して、ローマクラブの実業界のメンバーは「成長こそが問題を解決する。エネルギー、食料、住宅などの問題には経済成長こそが解決である」という考えを述べ、この画期的提案は理解されなかった。
デニスの妻ダナが、コンピュータ・モデルの詳細は省略し、わかりやすい報告をまとめた。
これをローマクラブに提出したところ、メンバーの意見は賛否両論であったが、出版するよう依頼され、これがローマクラブ・レポートの「成長の限界」となったわけである。
さらに「成長の限界」の出版から20年後の1992年、ダナたちは「限界を超えて」を出版した。人間が資源を消費する速度は持続可能な状態を超えている。大量消費を減速しなければ、環境と資源が損害を受け、食糧生産、エネルギー利用、産業活動が崩壊することになる。
物質消費と人口増加を見直す政策の実践と、資源の利用効率の徹底した改善により、この方向が変えられ、そのための持続可能な社会は技術的にも経済的にも実現可能であり、これを達成するには、長期的および短期的な目標に注意深いバランスをとり、消費の量ではなく、生活の質、平等性、充足性に重きをおく社会への移行を実行していくことであるとした。
1997年の地球温暖化防止京都会議で京都議定書が議決され、地球温暖化の原因となる温室効果ガスである二酸化炭素などの、先進国における削減率を1990年基準として各国別に定めたものである。日本は2008年から2012年の間に6%の削減を目標としている。
住宅分野でもまず省エネルギー住宅化を進め、居住時における二酸化炭素削減を図るとともに、住宅の耐用年数を延ばし、生産から廃棄までのライフサイクル・エネルギーを削減するよう求められている。
またデンマーク工科大学ノルガ-教授は、「総合的エネルギー効率=エネルギー機器効率*社会システム効率*ライフスタイル効率」といった考え方を示している。エネルギー機器効率は、投入されたエネルギーをどれだけ有効に使われるかの割合を示すもので、100Wの白熱電球と22Wの電球型蛍光灯は、明るさが同じで、電球型蛍光灯は5倍ほどのエネルギー効率になっている。またエアコンのエネルギー効率も毎年高くなってきており、1995年型に比べ1999年型は、効率が1.42倍になっている。さらに冷蔵庫の消費電力は、この20年間で 1/3程になってきている。
また社会システム効率は、社会のしくみ、法律、基準、規制などからくる効率で、バスレーンなどで公共輸送システムを利用しやすくすると、自家用車での通勤が減りエネルギーの節約ができたり、ロンドンでは、都心部へ入る車に課金をして、公共輸送システムの利用を促進させている。
さらにライフスタイル効率は、生活の中でエネルギーを利用する場合の、好み、習慣、流行、伝統に起因する効率で、暑いときは一枚脱ぐ、寒ければ厚着をすることによってエネルギーの節約ができる。2005年のクールビズはこの典型である。

健康的で持続可能社会のための住まい

最近なにかとLOHASとかスローライフなどが話題になって何でこれがLOHAS商品なのかと説明を聞いても納得できない便乗商品まで登場してきている。さらに住宅の分野でもスローハウジング、健康住宅、○○健康住宅なども現れ、中には○○健康法のように、その効果は科学的には検証できないが、それでも信じる人が少なくないといったものも、いろいろ出てきている。
しかし健康的で持続可能社会のための住まいは、これからのわれわれの暮らしを考えると、確実に求められてくるものである。そこで健康的で持続可能社会のための住まいの背景および現状について、あらためて調べてみることにした。
LOHAS(Lifestyles of Health and Sustainability)は、健康を重視し、持続可能な社会生活を心がける生活スタイルで、LOHAS、ローハス、ロハスと呼ばれている。LOHASは、アメリカの社会学者ポール・レイとシェリー・アンダーソンの「カルチュラル・クリエイティブズ」”The Cultural Creatives How 50 Million People Are Changing the World”(2000年)という本が始まりとされている。
この本の中で、「1970年代から大量生産、大量消費で先進工業国は便利、豊かさを手に入れる一方、1990年代には深刻な環境汚染、地球温暖化によって国や大企業も深刻で複雑な環境問題に直面し、国際的に取り組みを始めた。また従来の産業構造にとらわれないクリエイティブな仕事や企業が台頭し、新しい価値観を持つ、例えば地球環境や人間関係、社会正義、自己啓発に深い関心を寄せる人々が出現してきた。このような状況を背景に、健康や環境を重視したライフスタイルを持つ新しい消費者層が生まれてきた。」としている。
日本には、消費生活アドバイザーである大和田順子氏が、2002年9月21日付日本経済新聞でレポートしたのがきっかけとされている。しかし本場のアメリカもそうであるが、日本でも、LOHASはマーケティングのツールとして使われている。ポール・レイとシェリー・アンダーソンの「カルチュラル・クリエイティブズ」からマーケティング・ビジネスとして都合が良いところだけを切り出してきたものであるとも言える。そうして生まれたLOHASなライフスタイルとして、次の5つが挙げられている。
① 環境にやさしいライフスタイルを心掛けている。
家庭・オフィス用エコ製品、有機・再生繊維製品、環境にやさしい電気製品、エコツーリズムとエコトラベルなど。
② 持続可能な経済の実現を願っている。
環境にやさしい建材・工業製品、再生可能エネルギー、資源高効率の製品、社会的責任投資、代替輸送手段の活用、環境マネジメントなど。
③ 予防医学・代替医療を心掛け、なるべく薬に頼らない。
健康増進法、鍼、ホメオパシー、自然療法など。
④ ヘルシーな食品やナチュラルなパーソナルケア製品を愛用している。
天然、有機、滋養製品、食品と飲料、栄養補助食品、天然パーソナルケア製品など。
⑤ 自己啓発のために投資する。
心身と精神のための製品(CD、本、テープ、セミナー)、ヨガ、フィットネス、ウェイトロス、感性を高める製品やサービスなど。
またアメリカの雑誌「LOHAS Journal」では、米国成人人口の30%、約5000万人以上が LOHASを重視する消費者(LOHASコンシューマー)であり、米国での市場規模は2268億ドル(約30兆円)全世界では5400億ドルに上るとしている。

甲子園球場では大学の広告が急増

野球場の広告の効果は、テレビを通じてのものが大きい。何しろ中継だけでなく、広告を出さないNHKのスポーツ番組でも球場の広告は、映し出されてしまう。読売新聞が日本語で広告をヤンキースタジアムに出しているのも、日本でのテレビ放送を期待したものである。
野球場の広告で最近の注目される動向として、甲子園球場での大学の広告の急増があるという。高校野球をテレビ観戦する高校生への知名度アップをねらったもののようだ。知名度の高い大学を志望する高校生は、高校野球など見ずに受験勉強をしているが、知名度の低い大学に進学する高校生は、受験勉強もせず高校野球を見ているのだろうと納得してしまった。

少子化 センバツの効果期待?私大“広告合戦” もう一つの甲子園熱く
連日、熱戦が展開されている第七十七回選抜高校野球大会。会場の甲子園球場では近年、私立大学の広告進出が相次ぎ、他業界をしのぐ勢いとなっている。大学側の狙いは、出場校の応援に駆けつけたり、テレビ観戦する高校生への効率的な知名度のアップ。少子化で学生数が減少の一途をたどり、業界内での学生の獲得競争が激化するなかで、大学広告は今後も増える傾向にあるといい、甲子園を舞台にした“もう一つの戦い”も静かにヒートアップしている。
同球場の広告を管理する阪神電鉄のグループ会社「阪神コンテンツリンク」によると、大学広告が進出しはじめたのは平成十年から。当初は四校だけだったが、その後は年々増え続け、今大会ではスタンド上段や選手たちのベンチ横の内野フェンス、照明灯などに十三校の広告看板などが設置されている。球場全体の広告数に占める大学広告の割合は約10%にも達しているといい、同社は「大学業界の広告はもはや、甲子園にとって大きな収入源の一つ」と話す。これに対し、甲子園と同様に、プロ野球のホームグラウンドとなっている東京ドームに現在、広告を掲示しているのは四校だけというから、その差は歴然だ。
甲子園の広告は一年契約で更新・継続され、観客への目立ちやすさやテレビに映りやすい場所などで設置料はまちまちだが、一件当たり数百万-一千万円が相場。
大学側が広告掲示に乗り出す背景には、甲子園が春の選抜と夏の全国高校野球大会が行われる高校球児のあこがれの舞台であるうえ、出場校の応援に駆けつけたり、テレビ放送などで同年代の高校生の目に触れやすい環境にあるから。生徒獲得競争が激化するなかで、広告を見た高校生がその大学を目標校にする宣伝効果がある。
約五年前から、内野スタンド席の屋根(銀傘)の柱十五本すべてに看板を設置している専修大広報課は「看板がどれだけ知名度アップや受験・入学生獲得に結びついているか、費用対効果は不明」としながらも、関関同立などの地元大学に進学する生徒が多い関西地区に風穴を開ける戦略があった-と説明。「心理学的に非日常の場面で見た景色を人間はよく覚えているといわれ、甲子園は効果的な設置場所と考えた」と話す。また、四年前の平成十三年から三塁側内野席上段に縦一・八メートル、横一一・七メートルの看板を掲げる大阪学院大法人事務局も「全国から高校生が集まる甲子園は絶好のポイント」と語る。
球児たちの熱戦の影で、急速に進出している私立大の広告看板。阪神コンテンツリンクでは「今後も一年に一、二校のペースで増える可能性が高い」としており、甲子園は学生獲得にしのぎを削る大学側にとっても宣伝の“聖地”となりそうだ。
http://blog.university-staff.net/archives/2005/0402/0604post.html

タマホームのバックネット広告

2005年のパリーグのプレイオフゲームで、ヤフードームのタマホームのバックネット広告が目立った。さすがタマホームの地元福岡のヤフードームと感心したが、2006年からは後楽園ドームにもタマホームのバックネット広告が登場した。2005年末から関東に進出、横浜、千葉、高崎、川越、桶川に展示場をオープンさせている。このタイミングをはかっての後楽園ドーム登場というわけである。
バックネット広告の値段であるが、おおよそ年間6000万円ほどになっているようである。これは東北楽天イーグルスの宮城球場の金額であるが、プロ野球の他球場もほぼ似たようなものだという。
ヤフードームは、福岡ソフトバンクホークスがヤフージャパンに命名権を年間5億円で売却しており、その契約には、ネーミング・ライツ(命名権)、冠協賛試合の開催、冠協賛試合における始球式の開催、球場広告看板(グラウンド芝広告、球場外壁広告、ベンチ内広告)、ホークスビジョンCM、ホークスビジョンにおけるインプレー中の静止画広告、   外周フラッグ広告、内野席肘掛広告などが含まれている。
この年間5億円からしても、ヤフードームのバックネット広告も年間6000万円程度だと思われる。
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最大で約110倍 改修宮城球場 広告看板料が高騰
プロ野球パ・リーグの東北楽天ゴールデンイーグルスの本拠地・県営宮城球場(仙台市宮城野区)で企業名をPRする場合の広告看板料が、現行に比べ最大で約110倍の金額になることが分かった。球場の大規模改修を進める楽天側が料金設定した。他球団並みの水準とされるが、一部の地元企業は「われわれにはとても手が届かない」と困惑している。
スポンサー獲得に向け楽天が仙台市内の企業に出した広告企画書によると、球団は球場広告と球場内での商品販売権、球団名やロゴの商標使用権、商品製造・販売権などをセットで売り出す。
広告看板はテレビ中継での露出度の違いなどによって、場所ごとの料金(1年契約)を設定。打者の後方で頻繁に画面に映るバックネットが6000万円、外野フェンスは3500万円、外野最上段1500万円、スコアボード周囲1000万円、内野フェンス600万円、内野最上段400万円、球場内通路100万円などとなっている。
球場以外では、ユニホームの袖とヘルメットの脇に企業名を入れるトップスポンサーも募集する。料金はそれぞれ年2億5000万円と2億円に設定した。
一方、現在の宮城球場の広告看板料(1年契約)は県立都市公園条例で定められており、外野フェンス約32万円、外野最上段約30万円、内野最上段約22万円、スコアボード約54万―62万円など。新球場の料金は約110―20倍となる計算だ。
各球団とも広告契約料を公表していないが、甲子園球場などに広告看板を出している企業によると、「楽天の価格はほぼ他球団並み」という。首都圏のある球団も「われわれとほぼ同じ。商標使用権などがセットの分、割安感もある」と話す。
http://kirika.nablog.net/blog/20003557.html

工務店ブロガーの本音

地域マスター工務店登録運動の2005年度ブログ大賞を受賞した田中工務店の「三代目のダイアリー」に、受賞を祝って多くのコメントが寄せられている。これらのコメントには、工務店ブログの書き手の率直なブログに対する想いが書かれているので紹介することにする。
Commented by tokyomachiya
皆さんのお話を伺うと、ブログは営業手段として使うより、コミュニケーションの道具と捉えていますね。実にこれが正解だと思います。ブログ始めたら見学会にわんさかお客さんが見えて、受注が倍になったなんてことは、どこかの本に任せて、僕達はお互いの気持ちを交わす道具として活用したいですね。 もちろん、早くブログ依存症から更正できるように努力します!(笑)
Commented by surugaki
師匠の努力が認められ、誠におめでとうございます。仕事にも繋がれば、なおイイですね。
私も迎川さんの意見に賛成です。さすが、両師匠です。
Commented by boro9239
おめでとうございます。ブログのいいところは、生な情報が提供できるところ、意外と貴重な意見が聞けるところが良いですね。でも結構しんどいなあと思っていたら、自分だけでないようなのでちょっと安心(笑)。
Commented by adsan
SEO対策も大事ですが、やはり内容ですよね。ひととなりが見えるのがウェブログのいいところですから、依存症脱却といわず、田中さんの視点で日々の出来事を切り取り続けてください。楽しみにしています。
Commented by tanaka-kinoie
コミュニケーションの手段としては、私みたいな小さな工務店には特に合っているようです。
http://sandaime.exblog.jp/3114916

営業本位のブログを、毎日更新するのは大変であるし、そんなに毎日話題があるわけではない。読む方にしてもそうしたブログは疲れてしまう。メールをチェックした後、お気に入りに入れたそのブログをつい読んでしまう。しかもじっくり読むのは何回かに1回程度でもよい。そんな関係から徐々にブログの書き手である工務店のファンになっていく。「三代目のダイアリー」寄せられた仲間の工務店ブロガーからのコメントは、こうした工務店ブログのあり方を語ってくれているようだ。

Webやブログで工務店は受注できるのか

インターネットで「Web 工務店 受注」や「ブログ 工務店 受注」などと検索すると、Webで行列のできる工務店の実例紹介や、工務店のためのSEO対策支援ビジネス、工務店のためのブログ作成セミナーなどが目に付く。
しかしWebで行列のできる工務店として紹介されている工務店のWebサイトを見ても、どうしてこれで営業もしないで仕事が受注できるのか見えてこない。しかもPageRankは2であるので、検索しても上位にくることはない。日経パソコンの記事であるが、実状はかなり疑わしい。
また工務店ブログ作成セミナーを受けて作成したブログも数多くあるが、内容もなくそのほとんどが数ヶ月で書き込みをやめている。日々ブログに書き込むのは、そう容易ではないし、その苦労の割にはコメントはないし顧客からのメールも来ない。ブログには集客効果がないとあきらめてしまう工務店が多いのだ。
しかしブログに即効性を求めるのが無理な話で、日々の書き込みを通じ、さらにコメントへの返事を書きながら双方向のコミュニケーションを取り、徐々にファンになってもらい、機会があれば顧客になってもらったり、顧客を紹介してもらうのが、ビジネスブログの役割である。
ブログを通じてファンになった読者に、現場見学会などのイベントに案内する。Webならばメールマガジンということになるが、ブログの場合は、むしろまとまった情報を提供するためにWebへのリンクといったことが必要になってくる。

外部からのリンクを増やす

検索エンジンはさらに外部からのリンクの質と量によってそれぞれのページの重要度を決定している。ページランクの高いサイトからのリンクがあるページ、他のサイトからのリンク数が多いページは、価値が高いページであるといった考えからきたものである。
ページランク (PageRank)は、検索エンジンのGoogle が開発したもので、多くのページからリンクされているホームページを高く評価し、0~10まで11段階で評価している。
Googleの検索ページの2ページ目にGoogleツールバーというのがあり、これをダウンロードすると、それぞれのページのページランクを見ることができる。
各社のトップページのページランクを比較してみることにする。
大和の青木工務店は2、深谷の小林工務店は3、町田の鈴木工務店は3、名古屋の鈴起建設は2となっている。また地域マスター工務店登録運動は3、マスター工務店2005年度WEB大賞の6社は、菅組が4でそれ以外は3であった。さらにこの「ヒルトップ博士の未来研究室」は3、わが社の「monotsukuri.net」は4となっている。
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リンクは、HTMLので記述される。本などの引用に相当するものであるのでWebの内容の充実をはかれば、リンクされる機会も増える。さらに多くのディレクトリー型の検索エンジンへの登録や、他のWebサイトに相互リンクを依頼するのが一般的である。
18ヶ所の検索エンジンへ自動登録してくれる一発太郎(http://ippatsu.net/TARO/)というサイトもある。これを使えば検索エンジンへの登録の手間を省くことができる。